地震大国日本でマイホームを検討する際、避けて通れないのが「耐震性」です。
木造住宅は、かつて地震に弱いというイメージを持たれてきました。
しかし、幾度も経験した地震を経て、建築基準法に定められた耐震性能は向上しています。
さらに強固な構造をもつ耐震等級3の住まいの安全性も、熊本地震を経て証明されました。

そこで今回は、木造住宅の耐震性について安心安全な家選びに役立つ情報を提供します。
地震に強い家、そして家族の未来を守る家選びの参考にしてください。

木造住宅の耐震等級とは

耐震等級の種類と基準

耐震等級は1〜3の3段階で評価されます。
等級1は建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たすレベルです。
等級2は等級1の1.25倍、等級3は等級1の1.5倍の耐震性能を有します。
等級が上がるほど、より強い地震にも耐えられる構造となります。
具体的には、大きな地震（震度6強〜7程度）でも倒壊しないレベルが等級1です。
等級2、3では、より大きな地震力にも耐えることができます。

等級ごとの耐震性能比較

等級1は、震度6〜7の地震に対して倒壊はしないものの、損傷を受ける可能性があり、補修が必要となるケースも想定されます。
それに、1度目の大地震で倒壊はせずとも、再度大きな揺れが発生した時は倒壊してしまう可能性がでてきます。
あくまで、1度の大地震を受けても倒壊を防いで避難所まで逃げる時間をくれるレベル、ということです。

等級2は、等級1よりも地震への耐性が向上し、災害時にも居住を続けられる可能性が高まります。
長期優良住宅の認定条件にもなっています。

等級3は、最高レベルの耐震性能を誇り、大きな地震後も最小限の修繕で済むことが多い構造となっています。
公共施設など、災害時にも機能を維持する必要がある建物では、等級3が求められるケースが多くあります。

木造住宅の耐震性向上

耐震等級を高める対策

新築の場合は、まず設計段階からしっかりと計画する必要があります。
まずはバランスの良い間取りを計画し、構造計算に基づいた設計をおこなうこと。
そのうえで、現場での施工を精度高くおこなうことが重要です。

既存住宅でも、耐震等級を高める対策もいくつかあります。
まず、耐力壁の数を増やすことが有効です。
耐力壁とは、地震の力に抵抗する壁のことです。
古い建物ですと、そもそもこの耐力壁が少なかったり設置場所が適切でなかったりするので、追加するだけでも耐震性向上につながることがあります。
また、耐力壁の配置バランスも重要で、偏った配置では耐震性が低下する可能性があります。

さらに、柱や梁の接合部を強化する金物も適切なものを使用することが重要です。
しかし、既存住宅の耐震補強では、上部構造の強化は比較的容易に行えますが、基礎の耐震補強が難しいことが難点です。
基礎と上部構造が強固に一体化していることによって、建物は地震に耐えることができるのです。
基礎の補強や土台との緊結の補強をしないまま大地震に襲われた場合、建物の上部構造は倒壊せずに耐えてくれるでしょうが、大きな揺れによって土台が基礎から剝がされてしまい、補修することが困難となってしまうことが予想されます。
だからといって基礎の補強や土台との緊結の補強まで行うくらいなら、いっそ解体して新築した方が安上がりになる可能性も高いでしょう。

構造材や金物の選定と工夫

構造材の選定も重要です。
梁や柱に強度の高い木材を使用したり、集成材を使用することで耐震性を高めることができます。
これは、構造計算の際にもどんな樹種を使用するかなどを細かく指定できますので、充分注意するべき箇所でしょう。

また、接合部の工夫も重要で、使用箇所に応じて適切な金物を使用することで、接合部の強度を高めることができます。
特に前述した基礎と土台の緊結部、いわゆるアンカーボルトやホールダウン金物と言われる部材は非常に重要です。
耐震等級3の家づくりをしていると、等級1の建物に比べてホールダウン金物用のアンカーボルトが非常に多いことに驚かれます。
それくらい、基礎と土台の緊結は重要なのです。

耐震補強工事の内容

既存住宅の耐震性を高めるには、耐震補強工事が有効です。
補強工事の内容は、建物の構造や状態によって異なりますが、柱や梁の補強、耐力壁の増設などが一般的です。
大規模な補強工事は高額になる場合もあるため、費用と効果を比較検討する必要があります。

耐震改修のコストと補助金

耐震改修には費用がかかりますが、自治体によっては補助金制度が設けられている場合があります。
対象となる住宅や補助金の額は自治体によって異なるため、事前に確認が必要です。
山形県でも地震対策支援として、耐震性向上を支援するための補助制度があります。
各自治体でも独自の補助事業がある場合もありますので、気になる方は調べてみるのも良いでしょう。
もちろん、弊社でもお調べしたり、ご依頼いただいた際には補助金申請の対応などもしておりますので、お気軽にご相談ください。
▶︎山形県の地震対策支援について

とはいえ、耐震改修にかかる費用はかなり高額になります。
これから新築を検討しようという方は、あとから耐震補強すれば良いや、という考えはやめて、新築当初から耐震等級3の強固な家を建築しておくことをお勧めします。

まとめ

木造住宅の耐震性は、建築基準法の改正などにより大きく向上しています。
耐震等級は、住宅の地震に対する強さを示す重要な指標です。
新築住宅を建てる際には、後から耐震補強などをしなくて済むよう、最初から耐震等級3の家づくりを行うことが大切です。
既存住宅の場合は、耐震診断を行い、必要に応じて耐震補強工事を行うことを検討しましょう。
そして、家族の安全と安心を守る家づくりを心がけてください。
耐震等級だけでなく、地盤の状況や建物の構造なども考慮し、専門家の意見を参考に、最適な選択をしてください。

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