地震大国の日本では、地震はいつ起こるか予測できません。
住まいの安全は、私たちにとって最も重要な関心事の一つです。
特に、近年は頻発する大地震をニュースで見聞きすることも多くなり、住宅の耐震性について真剣に考える機会が増えているのではないでしょうか。
今回は、地震と耐震構造の関係性について、分かりやすく解説します。
地震による建物の被害を最小限に抑えるための耐震構造の仕組みや、耐震性を高める工夫についてご紹介します。
地震と耐震構造の基礎知識
地震による建物の被害とリスク
地震による建物の被害は、地震の規模や種類、建物の構造、地盤の状況などさまざまな要因によって異なります。
特に、古い建物や耐震性が低い建物は、地震によって大きな被害を受けるリスクが高まります。
被害としては、建物の倒壊・崩壊だけでなく、壁の亀裂、屋根の損傷、基礎の沈下などが挙げられます。
また、地震による揺れは、家具の転倒や落下も引き起こし、人的被害にも繋がります。
これらのリスクを軽減するためには、適切な耐震対策が不可欠です。
耐震構造の仕組み
耐震構造は、建物の構造自体を強くすることで地震の揺れに耐える構造です。
柱や梁などの主要な構造部材を強化したり、筋交いや金物などを適切に設置することで、建物の強度を高めます。
耐震性を高めるための工夫と対策
耐震性を高めるためには、建物の構造だけでなく、さまざまな工夫や対策が必要です。
例えば、施工精度はもちろんのこと、地震に強い材料を使用したり、適切なメンテナンスを行うことが重要です。
また、家具の転倒防止対策として、家具の固定や、家具の配置にも気を配る必要があります。
さらに、地震発生時の行動についても事前に検討し、避難経路の確保や、非常食・飲料水の備蓄なども重要です。
弊社では構造計算（許容応力度計算）を標準でおこない、耐震等級3の家づくりをすることで、大きな地震にも耐える備えとしています。
雪国ですので、適切な積雪荷重を加味した計算をすることも重要です。
耐震基準と注意点
建築基準法の耐震基準と構造計算
日本の建築基準法では、地震に対する建物の耐震性を確保するための様々な基準が定められています。
この基準は、過去の大地震のデータや最新の研究成果に基づいて、不定期に見直されています。
建物を建てるためには、建築基準法に定められた耐震基準を満たしているかどうかの確認が、最低限必要です。
しかし、建築基準法の最低基準を満たしただけでは、大地震の後にも引き続き住み続けられるほどの耐震性能を有することはできません。
あくまで最低基準は、1度の大地震時に倒壊して圧死させるのを防ぐための最低基準なのです。
その後住み続けられるほどの耐力を持ち合わせてはいませんし、2度目の大地震があれば倒壊する可能性もあります。
しっかり構造計算（許容応力度計算）をして、耐震等級3の家を建てるというのが、もっとも重要で確実な地震対策なのです。
制振構造と免震構造との比較
耐震構造以外にも、制振構造や免震構造といった地震対策があります。
制振構造は、建物の揺れを抑制する装置を取り付けることで、地震による被害を軽減する構造です。
免震構造は、建物と地盤の間に免震層を設けることで、地震の揺れを建物に伝わりにくくする構造です。
これらの構造は、耐震構造に比べてコストが高くなりますが、多額の予算があるという方であれば、より高い安全性を求める場合に有効です。
ただしコストパフォーマンスを考えれば、耐震構造として構造計算による耐震等級3とするのが最優先です。
耐震改修の可能性と費用
既存の建物でも、耐震性を向上させるための耐震改修が可能です。
耐震改修には、建物の構造や状態に合わせてさまざまな方法があり、費用も大きく異なります。
耐震改修を行うかどうかは、建物の築年数や耐震性、改修費用などを総合的に考慮して判断する必要があります。
また、耐震改修のために必要な全ての施工内容は、実際に壁を壊し、家の構造部分の状態を確認してみないと分からないことがあります。
特に古い物件の場合は、「再利用を予定していた既存の柱が脆くなっていて使えない」など、想定外のことが発覚したりするので、場合によっては施工費用が予定よりも高くなる可能性があります。
まとめ
地震に対する建物の安全性を確保するために、耐震構造は重要な要素です。
耐震構造には、さまざまな工法があり、建物の規模や用途、地盤条件などを考慮して選択されます。
また、耐震性を高めるためには、建物の構造だけでなく、基礎の強化、地震に強い材料の使用、適切なメンテナンスなども重要です。
さらに、制震構造や免震構造、耐震改修といった選択肢も存在し、それぞれにメリット・デメリットがあります。
住宅購入を検討する際には、これらの情報を参考に、ご自身の状況に最適な耐震対策を検討することをお勧めします。
