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2025.06.07

コラム

ZEH注文住宅省エネ高性能

2027年からの新ZEH基準とは? 高性能住宅の新たなスタンダード

ZEH(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(net Zero Energy House)」の略称で、「使うエネルギーより創るエネルギーが多いことにより、エネルギー使用量がゼロ以下になる住宅」を意味します。
具体的には、高断熱・高気密な住宅性能と省エネな設備機器に、太陽光発電などの創エネ設備を組み合わせることで、年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロ以下にすることが目標とされています。

このZEHという考えが日本の家づくりに与えた影響は大きいと言えます。
一方でこれまでのZEH基準では断熱性能の要求水準が非常に低く、断熱性能に対して力を入れなくても、太陽光発電システムさえ大きな容量を導入すればクリアできてしまうという問題点が指摘されています。

政府は脱炭素社会の実現に向け、住宅にも高い省エネルギー性能を求める方向に舵を切っています。
その一環として今年、『新しいZEH基準』が発表され、2027年からの適用開始が予定されています。
この『新しいZEH基準』においては、これまで以上のエネルギー削減が求められるほか、断熱性能の水準もこれまでより高いレベルが要求されることが予定されています。
今回の記事ではその『新しいZEH基準』を見ていきましょう。

ZEH基準の主な変更点

1. 断熱性能の強化:断熱等性能等級6以上が標準に

これまで以上に住宅の断熱性能が重視され、山形県に多い4地域でいえばUA値で0.34以下という、等級6レベルの高い断熱性能が求められます
県内で4地域と同じくらい多い3地域にいたっては、等級6といえばUA値0.28以下ですから、非常に高いレベルが要求されることになります。
これは付加断熱やトリプルガラスの採用がほぼ必須になることを意味します。

断熱等級6以上ということは、現在国の補助金が出ているGX志向型住宅と同じ水準となるわけですね。
弊社白田工務店では、推奨の標準仕様で等級6の断熱性能をクリアしておりますので、対応は問題なく可能です。

2. 一次エネルギー消費量削減率:35%以上に

従来のZEH基準では20%以上の削減が必要とされていましたが、新ZEH基準では35%以上の一次エネルギー削減が必要として設定されました。
これは、冷暖房・給湯・換気といった設備の高効率化が不可欠であることを示しています。

35%以上の削減は非常に厳しい水準です。
給湯や冷暖房といった設備の省エネ性能にも大きく左右されてきます。
こちらもGX志向型住宅と同じ水準となるわけです。

弊社の家づくりでは、省エネ型のエコキュートや高効率なエアコンの配置計画、全熱交換型換気システムなど、機器選定の段階からプロの目でご提案しております。
一方で、経年によって故障して取り換えることが確実な設備機器は、あとで取り換えや改修が非常に大変な断熱性能に比べて、それほどお金をかけないことを推奨してきました
今後はお客様のご要望とご予算に応じて、設備機器も高効率なものを使用していく必要があるでしょう。

3. 蓄電池の設置:戸建住宅で5kWh以上が目安

これまでは創エネ設備である太陽光発電さえ設置できればクリアできていたZEHですが、新基準では蓄電池の導入が事実上必須となります。
特に戸建て住宅では、5kWh以上の容量が推奨されており、昼間発電した電力を夜間や災害時に活用することで、自立性の高い住まいが実現します。

白田工務店では、太陽光+蓄電池をセットにした「自家消費型ZEH」の設計提案も対応可能です。
発電した電気の売電価格もだいぶ下がってきていますので、蓄電池の設置は新築時から考えていきたいものですね。

4. 高度なエネルギーマネジメント(HEMSの導入)

HEMS(Home Energy Management System)の導入で住宅内のエネルギー使用状況を「見える化」し、自動で最適制御できるシステムの導入が要件とされます。
HEMSにより、エネルギー効率の最大化と生活の利便性が同時に実現されます。

弊社でももちろん、HEMSの商品導入事例がありますので、機能や使用感が気になる方はお気軽にご相談ください。

更なる省エネ・非化石転換・DRの促進に向けた政策について(2025年5月12日資源エネルギー庁)

ZEHのメリット

<光熱費の削減>
断熱性に優れた住宅は冷暖房に使うエネルギーが少なくなり、さらに太陽光発電を活用すれば、実質的な光熱費ゼロも可能になります。
売電なども可能で、年間数万円ほどの収益が見込めます。

<災害時の安心>
蓄電池を導入することで、停電時にも最低限の電力を確保可能。非常時の電源確保にも強い住宅となります。

<補助金や住宅ローン優遇の対象に>
ZEH仕様の住宅は国の補助制度や住宅金融支援機構の金利優遇措置の対象となり、トータルでお得になるケースが多いです。

<資産価値の向上>
省エネ・創エネ住宅は、今後の市場で「選ばれる住宅」になることが予想され、売却時の資産価値にも良い影響があります。

まとめ

今年発表された新ZEH基準は2027年からスタートする予定で、省エネルギー性能のさらなる向上と再生可能エネルギーの最大活用を目指す方向性を示しています。
今後、住宅はますます高性能化し、建築基準もハードルが上がっていく中、信頼できる工務店選びがますます重要です。

白田工務店では、これまで培ってきた高気密・高断熱住宅のノウハウと、最新のZEH仕様にも完全対応した設計・施工力で、お客様の快適・安全・経済的な住まいづくりを全力でサポートいたします。

ぜひ、将来を見据えた住まい選びのパートナーとして、白田工務店にご相談ください。

参考リンク

ZEHの定義見直しへ、断熱等級6と蓄電池を要件に

更なる省エネ・非化石転換・DRの促進に向けた政策について<経済産業省>

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