注文住宅を建てる夢。
それは同時に大きな予算計画の始まりでもあります。
漠然とした不安を抱えながら、どこから手をつけたらいいのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
理想の住まいを実現するためには、綿密な予算計画が不可欠です。
今回は、注文住宅の予算の決め方をステップごとに解説し、潜在的なリスクやその回避策についてもご紹介します。
家づくりを成功に導くためのヒントを、ぜひお役立てください。
注文住宅予算の決め方
自己資金の明確化
注文住宅の建築には、多額の資金が必要となります。
まず、ご自身の自己資金を正確に把握することが重要です。
預貯金はもちろん、親族からの援助なども含めて計算しましょう。
自己資金の算出にあたっては、住宅ローン以外の将来必要となる資金についても考慮する必要があります。
具体的には、子どもの教育費、老後資金、緊急時の備えなどです。
これらの費用を差し引いた上で、注文住宅に充当できる金額を明確にしましょう。
自己資金比率は、建築費全体の10~20%程度が目安とされていますが、これはあくまでも目安であり、ご自身の状況に合わせて判断することが大切です。
頭金が少ない場合、金利の影響を受けやすくなることを理解しておきましょう。
金利がタダみたいな時代には、頭金を出すなんてもったいない、フルローン、オーバーローンがベスト、とお伝えしていましたが、だんだんと金利のある世界になってきた今、頭金を出すことも一応検討した方が良いでしょう。
具体的に手元に残すべき金額を算出する際は、現在の貯蓄額から「生活防衛資金」として、万が一収入が途絶えた場合に備えた生活費の3ヶ月~6ヶ月分を確保しておくことが鉄則です。
また、注文住宅の予算の決め方において見落としがちなのが、現金で支払う必要がある手付金や、新生活のスタートに伴う引っ越し代、カーテン・家具家電の購入費用であり、これらに100〜200万円程度を見込んでおく必要があります。
ギリギリまで頭金に入れるのではなく、将来のライフイベント(出産、進学、車の買い替えなど)を時系列で整理し、いつどのくらいの出費があるかを可視化することで、安心して建築費に充てられる自己資金額がより明確になります。
無理のない資金計画は、これからの生活の質を守るための防波堤となるため、余裕を持ったキャッシュフローの確保を最優先に考えましょう。
住宅ローンのシミュレーション
自己資金を確定したら、次に住宅ローンのシミュレーションを行いましょう。
多くの金融機関では、オンラインで簡単にシミュレーションを行うことができます。
シミュレーションを行う際には、返済期間、金利の種類(固定金利・変動金利)、ボーナス払いなどを考慮しましょう。
特に、変動金利を選択する場合は、金利上昇リスクを考慮した上で、返済計画を立てる必要があります。
無理のない返済計画を立てるためには、住宅ローンの年間返済額が世帯年収の25%程度を目安にすることが推奨されています。
ですが建築費が大きく高騰した昨今、それに収めるのは非常に難しいでしょう。
現実的には35%程度に収めるのを目標にするのが良いかと思います。
また、返済期間を長く設定することで月々の返済額を抑えることもできますが、その分、支払う総額は増加します。
40年ローン、50年ローンといった長期の返済プランも選択肢として存在することを知っておきましょう。
金融機関が提示する借入可能額は、一般的に年収負担率の30〜40%などで計算されることが多いですが、これはあくまで「借りられる金額(審査に通る金額)」であり、生活を圧迫せずに「無理なく返せる金額」とは大きく異なります。
ゆとりある生活を送るための注文住宅の予算の決め方としては、教育費や老後資金の積立も考慮し、実際の手取り月収に対する返済負担率を20〜25%以内に抑えるのが理想的だと言われています。
例えば、借入額3,000万円で金利が0.5%上昇するだけで総返済額が数百万円単位で変わることもあるため、現状の金利だけでなく、将来金利が上がった場合のシミュレーションも必ず行いましょう。
月々の返済額だけでなく、35年や40年といった全期間での総支払額(利息込み)を比較検討し、家計が破綻しない安全圏のラインを冷静に見極めることが重要です。
土地と建築費の費用配分
注文住宅の予算において、土地代と建築費用は大きな割合を占めます。
高額な土地を購入すれば、建築費用を削減せざるを得なくなる可能性があります。
予算に合わせて、土地と建物のバランスを検討することが重要です。
理想の立地と理想の家を両立させるためには、優先順位をつける必要があります。
土地探しと並行して、工務店・ハウスメーカーとの打ち合わせを進め、希望する広さ・仕様と予算の整合性を確認していくことが大切です。
一般的な費用の黄金比率は「土地3:建物7」や「土地4:建物6」と言われていますが、都市部などの地価が高いエリアでは土地の比率が高くなり、建物予算が圧迫されるケースが後を絶ちません。
土地にお金をかけすぎて予算オーバーになり、希望の間取りや断熱・耐震性能を諦めることになっては本末転倒ですので、土地購入契約を結ぶ前に建築会社に相談することをお勧めします。
また、一見安く見える土地でも、地盤が弱く地盤改良費が高額になったり、法規制によって建築可能な建物の大きさが制限されたり、上下水道の引き込み工事に別途費用がかかったりする場合があります。 失敗しない注文住宅の予算の決め方としては、土地単体の価格だけで判断せず、建物本体価格と付帯工事費、諸費用を含めた「総額」でのバランス調整を行うことが不可欠です。

注文住宅の予算決定における注意点とリスク回避策
想定外の費用発生への備え
注文住宅の建築費用には、建築費以外にも様々な費用が発生します。
土地取得費用、諸費用(仲介手数料、登記費用、保険料など)、引っ越し費用などが含まれます。
これらの費用は、建築費の3~6%程度と見積もられていますが、状況によってはさらに高くなる可能性もあります。
また、住宅の維持・修繕費用(メンテナンス費用)も考慮する必要があります。
定期的な点検や修繕費用は、長期的な視点で予算に組み込んでおくことが大切です。
金利変動リスクへの対応
住宅ローンには固定金利と変動金利があります。
固定金利は、返済期間中金利が変わらないため、金利上昇リスクがありません。
一方、変動金利は、金利が変動するため、金利上昇によって返済額が増加するリスクがあります。
金利の動向を予測することは困難なため、それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、ご自身の状況に合った金利を選択することが重要です。
変動金利を選ぶ場合は、現在のような低金利が続くことを前提とせず、「将来金利が上昇しても返済を継続できるか」を厳しくチェックする必要があります。
有効なリスク対策の一つは、変動金利と固定金利の差額を使って生活レベルを上げるのではなく、その差額を毎月貯蓄し、金利上昇時に繰り上げ返済に充てる「ミックス返済的な運用」を行うことです。
また、変動金利には「5年ルール(返済額は5年間変わらない)」や「125%ルール(返済額が上がっても従来の1.25倍まで)」といった激変緩和措置がある場合が多いですが、これは支払いが免除されるわけではなく、未払い利息として積み残されるリスクがある点に注意が必要です。
当初10年は固定、以降は変動といった特約付きの商品を検討したり、ライフプランに合わせて借り換えを視野に入れたりするなど、金利上昇局面でも柔軟に対応できる資金計画を立てておくことが推奨されます。
後悔しないための優先順位付け
予算内で理想の家を建てるためには、優先順位をつけることが重要です。
「絶対に譲れないポイント」と「妥協できるポイント」を明確にしましょう。
例えば、耐震性や断熱性といった性能面を重視するのか、デザインや設備にこだわるのかなど、ご自身の価値観に基づいて判断する必要があります。
優先順位を明確にすることで、無駄な費用を抑え、限られた予算の中で最大限の満足度を得られる家づくりを実現できます。
予算調整が必要になった際、優先順位を決める基準として「後から変更できるもの」と「後から変更できないもの」で分ける方法が非常に有効です。
例えば、キッチンやトイレ、洗面台などの住宅設備は15年〜20年程度で交換時期が来るため、初期費用を抑えるためにグレードを落とすという選択も合理的です。
一方で、耐震等級や断熱材の種類、窓のサッシ、構造躯体といった「家の基本性能」に関わる部分は、建築後にリフォームで性能を上げようとすると、壁を剥がすなどの大規模な工事が必要になり、莫大な費用と手間がかかります。
目先の豪華な設備よりも、家族の命と健康を守り、長く快適に住むための住宅性能に予算を重点的に配分することが、長い目で見てコストパフォーマンスの良い注文住宅の予算の決め方と言えるでしょう。

まとめ
注文住宅の予算計画は、自己資金の明確化、住宅ローンのシミュレーション、土地と建築費のバランス調整など、複数の要素を考慮する必要があります。
想定外の費用や金利変動リスクへの備えも重要です。
優先順位付けを行い、譲れないポイントと妥協できるポイントを明確にすることで、予算内で満足度の高い家づくりを実現できます。
計画を立てる際には、長期的な視点と、余裕を持った予算設定を心がけることが大切です。
この記事が、皆様の家づくりに役立つことを願っております。
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