近年、省エネルギーへの関心が高まり、高気密高断熱住宅が注目されています。
2025年からは省エネ住宅の義務化も開始します。
そんな中、より高い断熱性能を叶えるための工法として「付加断熱」が注目を集めています。
当社では従来から採用している断熱工法ですが、まだ山形県内で採用している工務店も少なく、付加断熱の仕組みや他の断熱工法との違いについて、詳しく理解している方は少ないかもしれません。
今回は、付加断熱について、その必要性とメリット・デメリットを分かりやすくご紹介します。

付加断熱とは何か？ その仕組みと種類

断熱の種類と付加断熱の位置付け

住宅の断熱工法には、大きく分けて充填断熱と外張り断熱があります。
充填断熱は、家外周部の壁の中、具体的には柱や梁などの軸組で囲まれた空間に断熱材を充填する一般的な方法です。
外張り断熱は、家外周部の壁の外、具体的には軸組より外側に断熱材を張り付ける方法です。
付加断熱は、要は一般的な断熱工法である充填断熱に、外張り断熱を付け加えることで両方の良さを組み合わせつつ更に高い断熱性能を得ることを目的とした工法です。

付加断熱の仕組みを分かりやすく解説

付加断熱は、建物外周部の軸組内部の空間に断熱材を充填するとともに、その軸組の外側にさらに断熱材を付け加える工法です。
これにより二重の断熱層が形成され、熱の伝わりを効果的に遮断するだけでなく、熱が伝わりやすい柱や梁などの熱橋部（ヒートブリッジ）からの熱伝導を軽減する効果も期待できます。

付加断熱の種類と特徴

付加断熱に使用される断熱材は様々です。
主に使われる素材としては、グラスウール、スタイロフォーム、ネオマフォームなどでしょうか。
それぞれの断熱材には、断熱性能、施工のしやすさ、コストなどに違いがあります。
使用する断熱材によって付加断熱の性能や施工方法が変わるため、最適な材料を選ぶことが重要です。

付加断熱の必要性とメリット・デメリット

付加断熱が必要となる理由

近年、省エネルギー化や快適な住環境へのニーズが高まっています。
しかし、従来の断熱工法で建てられた断熱等級４以下の家などは、十分な断熱性能が得られない場合があります。
特に東北などの寒冷地は、最低でも断熱等級5以上の家でないと冬場は寒さを感じ、暖房代などが多くかかるため、省エネな暮らしがしにくい場合があります。
断熱等級5程度であれば、3地域などの寒冷地でも充填断熱だけで充分対応可能です。
ですが「その先」を見据えると、これまでより小さなエネルギーで全館暖房・全館冷房を実現できる、より高い断熱性能が求められてきている現状があります。
付加断熱は、こうしたニーズに応えるために開発された工法で、より高い断熱性能と省エネルギー効果が期待できます。
断熱等級6や7を達成しようと思うと、付加断熱は避けて通れない断熱工法となっているのです。

付加断熱のメリット

付加断熱の最大のメリットは、高い断熱性能による快適な住環境と省エネルギー効果です。
冬は暖かく、夏は涼しい室内環境を安価な光熱費・冷暖房費で実現できる、ということが最大のポイントです。

付加断熱のデメリット

付加断熱は、充填断熱のみの施工より工程や内容が複雑で、使用する素材も増えるためコストが高くなる傾向があります。
施工には専門的な技術が必要となるため、信頼できる施工業者を選ぶことが重要です。

付加断熱と他の断熱方法の比較

付加断熱は、他の断熱工法と比較して、断熱性能が高いというメリットがあります。
しかし、コストや施工の複雑さ、壁厚の増加といったデメリットも存在します。
それぞれの断熱方法の特徴を理解し、住宅の条件や予算に合わせて最適な方法を選択することが重要です。

まとめ

今回は、付加断熱の仕組み、必要性、メリット・デメリット、そして他の断熱方法との比較について解説しました。
付加断熱は高い断熱性能が魅力ですが、コストや施工の複雑さといった課題もあります。
快適な住環境と省エネルギー効果を両立させるためには、住宅の条件や予算、地域特性などを考慮し、最適な断熱工法を選択することが重要です。
付加断熱を採用する際には、専門家への相談が不可欠です。
施工会社の技術力や経験も、付加断熱の性能を大きく左右することを覚えておきましょう。
長期的な視点でコストパフォーマンスを検討し、快適で健康的な住まいを実現してください。
また、付加断熱だけでなく、窓や屋根などの断熱性能も考慮することで、より効果的な省エネルギー対策が期待できます。
白田工務店では断熱性や気密性、耐震性や耐久性といった、高性能な住まいづくりを得意としています。
夏は涼しく、冬は暖かい、そんな断熱性能の高いお家に興味がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。