新築の住宅を検討する際に、地震への備えとして「耐震等級」はもっとも重要なチェックポイントです。
日本は言わずと知れた「地震大国」。
地震に強い住まいを求める気持ちは、誰もが同じでしょう。
しかし、住宅の耐震等級について、具体的にどの程度の違いがあるのか、どのように確認すればいいのか、不安に思っている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、住宅の耐震等級についてわかりやすく解説していきます。

新築住宅の耐震等級とは？

地震に強い住まいを求めるなら、耐震等級は重要なチェックポイントです。
この記事では耐震等級についての一般的な情報を提供します。

耐震等級とは、住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)で定められた、建物が地震に抵抗する力の高さを示すものです。
地震が多い日本において耐震等級のチェックは欠かせない要素の一つですので、しっかりと確認しましょう。

新築住宅の耐震等級、確認方法は？

住宅の耐震等級に対する考え方は、それぞれの工務店やハウスメーカーのホームページなどで確認できます。
具体的な確認方法や、等級に関する疑問点などを解説します。

1:工務店・ハウスメーカーのホームページを調べる

住宅の耐震性能にこだわっている住宅会社は、自社のホームページに「標準仕様はすべて耐震等級2(または3)」のように記載しているケースが多いです。

ちなみに、耐震等級の表示に関する注意点として「耐震等級3相当」など、「相当」とつけて表示していることがあります。
耐震等級2(または3)の正式な認定には第三者機関の審査が必要です。

しかし、「耐震等級3相当」と表示されている場合は、ハウスメーカーや工務店などの施工者が独自に計算したものとなるため、正確性や性能の保証はありません。
中には誤った解釈で、「壁量を建築基準法の1.5倍にしているから耐震等級3相当だ」と勘違いしている会社もあります。
すべての「耐震等級3相当」が怪しいとは言えないですが、第三者機関の審査を経て正式に耐震等級が認められた住宅の方が安心といえます。
上記のようなこともありますので、正確な耐震等級は必ず工務店・ハウスメーカーに問い合わせて確認することをおすすめします。

2:住宅の「住宅性能評価書」「長期使用構造等である旨の確認書」などを確認する

既存住宅（中古住宅）の購入を検討している際、耐震等級の認定を取得しているかどうか確認したい方は、販売会社に「住宅性能評価書」または「長期使用構造等である旨の確認書」などの資料を見せてもらいましょう。
耐震等級の認定を取得していない物件の場合は証明書類がなく、「耐震等級2(または3)相当」のような表記などで耐震性能を判断することになります。

確認申請書類を見て設計内容を調べようとしても、耐震等級が明記されているわけではないので確認するのは難しいでしょう。
証明する資料が全くない場合、どうしても不安であれば、ホームインスペクション(住宅診断)を受ける方法があります。
ホームインスペクションとは、専門の資格を持つ住宅診断士が建物の品質を調査することです。
簡易な調査であれば5万円、耐震診断まで含めると15万円〜30万円ほどで依頼できます。

なお、中古住宅の販売会社にとってみれば、調査が入るのは好ましいことではありません。
調査を断られたりほかの購入希望者を優先されたりして物件を逃すリスクがあるため、調査するかどうかの判断は慎重に行いましょう。
とはいえ、自宅という高価な買い物を購入する際にリスクを精査しないで決断することも良くないことです。
しっかり調査して納得して購入を決断するのが大事でしょう。

まとめ

住宅の耐震等級は、地震に強い住まいを実現するために非常に重要な要素です。
新築であれば工務店やハウスメーカー、中古住宅であれば販売会社のホームページや住宅性能評価書等で確認し、必要であれば専門家による住宅診断も検討しましょう。
これらの情報を参考に、安心して理想の住宅を見つけられるように、賢く家選びを進めてください。